基本的には編集記者ファーストの会社である。営業は一生営業として働かなくてはならない。景気が悪く記者の数を減らし、記者からビジネス部門への配置換えも積極的に行っているが、営業活動などは行わずバックオフィス的な動きをすることが多く、営業担当している若手が徐々に辞めだしてきている。

全国転勤もあり、有給を決して取りやすいとは言えない環境。会社にいる年齢のボリュームゾーンは４０代から５０代がもっとも多い。４０代から５０代の多くは役職についており、現場の作業に当たる人数は年々少なくなっている。若手社員に業務が集中しており、様々な職種で若手社員の離脱も進んでいる。ワークライフバランスを改善するとは行っているが旧態依然のまま何も改善はされていない。

スキルアップ研修というものは特にない。現場での日常の業務はほかの会社と替えがきくものではない。独自の運用を保守していくことが至上命題であり、人数の少なくなっていった現在では現場作業の工数は何も変わらないまま、そのしわ寄せが役職のつかない少ない社員にきている。様々な年代の人が会社をやめていくが、やりたいことが見つかったという前向きなものは少なく（その前向きなものを会社は大きく取り上げるが、それがメディアの仕事である）多くは現場から逃げたいという声からである。

福利厚生の多くは家族、子供を持った人を対象としている。年齢給が収入の大半を占めるので若手社員と中堅社員は同じ仕事をしていても手取りは倍以上違う。また、会社の構造上「若い時の苦労は勝手でもしろ」という雰囲気がまかり通っており、中堅社員に比べ若手社員の方が業務量は多い。そのため、若手社員がどれほど働き残業をしたとしても年中堅社員の方が収入が多い。