事務系の場合、書類審査通過後は、人事職員面接→人事幹部面接の2回面接で終了のパターンが多い。技術、研究職の場合、部門長に職員裁量権があることから、部門長が面接に来るケースもある。また、これらの職はスカウトもそれなりに行われており、面接回数や形式はフレキシブルなこともあるが、基本は2回の面接で終了。基本パターンの面接では変わった形式のものはなく、一般的な質問が多い。・自己紹介、経歴紹介・志望動機など。担当する幹部のキャラクターによってはぶっきらぼうな質問もあることはあるが、それらは大概は意図してされているわけではないものがほとんどなので、圧迫感を感じても深読みせず質問に答えればいい。基本的には淡々と、平坦な面接が多い。気負わず、聞かれたことに答えるという最低限のことができていれば、特に問題はない。

機構内での意思決定関連がとにかく重い。社会に与える影響が大きいためある程度は仕方ないが、事務系理事として文科省から降りてくる人が各代ごとに自分ルールを設定して2,3年で帰っていくことを繰り返した結果、事務系ルールの一部がとてつもなく鈍重になってしまっていると感じる。技術者や研究者も文書発信や対内決定を仰ぐ際は起案は避けられないため、事務職だけに限った話ではない。前の理事が帰ってほとぼりが冷めたらゆっくりと前ルールからフェードアウトしていくこともあったが、現場の困難や理不尽さが出るので避けた方が良く、なかなか御し難いところがあった。

労働時間の詳細な事前告知は必要であったと感じる。平均残業時間は説明されるが、部署による格差のほか、本部の残業時間と拠点の残業時間では大幅な乖離がある。研究職は半ば裁量労働制のようになっているため残業の概念も無いようなものだが、技術職と事務職、また勤務エリアによる残業時間区分は見えるようにしたほうが良い。なお、事務職においては、東京事務所と本部の一部は、毎月45時間以上残るのがデフォルトな体制になり得るので、注意が必要。

TOEICが無料で受けられる。核取や炉主任の資格を取得した場合金銭的インセンティブがある。技術職や研究職の場合、在籍したまま、大学院に通い、修士や博士課程を履修し、学位のレベルアップを図ることができる。階層別研修も、お通夜のような雰囲気にならないことが多く、得られるものが多い。機構を分析し、何が問題かを把握することができる貴重な機会となり得る。

本部は基本的に36協定のアッパーまで残らなければならないような事態に陥りやすいのは改善点と思われる。中央集権や地方分権を繰り返したことで、各種機能が不全状態にあり、人員が中途半端に分散しているので、いざというときに動く職員が限定され、結果として特定の部署や人に業務が集まってしまう傾向にある。本部と拠点とで二重業務になっているような冗長業務がある点も要改善。本部のルールメイク部署も早めに帰れるようになると良い。

36協定の範囲内であれば、残業代が支給される点は良い。本部であれば、協定のアッパーまで働かざるを得なくなりがちなので、結果として残業代により家計が潤うようになる。給与とは異なるが、寮により出費が減る点も良い（とても古い施設で壁も割と薄いのはマイナスだが。）。